環境住宅の大きな安心


完成保証

●お申込頂いた物件はご契約から完成引渡しまで保証致します

環境住宅株式会社は株式会社ハウス・デポ・ジャパンが提供する完成保証制度「ハートシステム」を使用できる協定工務店です。
様々な理由により、着工した住宅を完成させる事が困難になっても、お施主様へ完成引渡しを保証致します。
ハウス・デポ・ジャパンの株主は大手銀行・商社・建材メーカーです。その株主の強力なバックアップのもとお施主様に満足の頂ける完成保証を提供しています。当社の新築戸建住宅は全てハートシステムの完成保証付きです。

 

  株式会社ハウス・デポ・ジャパン 
ホームページ
http://www.housedepot.co.jp

 

●ハウス・デポ・ジャパンの新完成保証制度「ハートシステム」とは

着工時の専門工事業者が必ず最後まで責任を持って施工する新しい完成保証制度です。
「ハートシステム」とはHTSシステム=入出金管理システムの通称です。
お客様の資金をハウス・デポ・ジャパンが管理し専門業者へ毎月支払う事により、透明な
資金の流れを作っています。万が一の時でも皆様の建築資金が保護・運用されるシステムです。
当然、施工業者も変わることはなく最後まで責任をもって施工にあたります。
 



地盤生涯保証


建設予定地の地盤調査はジャパンホームシールド株式会社が責任をもって調査し、補強や改良が必要な場合は責任を持って工事致します。調査及び工事をした地盤については、お引渡しより生涯(10年更新型)、最高5000万円の保証でマイホームの安心をお約束致します。


ジャパンホームシールド株式会社
ホームページ http://www.j-shield.co.jp
 

●地盤は見かけによらぬもの…
地盤調査は家作りの第一歩です。
当社では地盤に関する調査とその保証を行っています。これは地盤調査を行い建築予定地の地盤状況を確かめ、不同沈下などの不測の事態に備えるためです。一度不同沈下をおこすとその修繕には建物価格と同じぐらいの費用がかかってしまいます。当社では、地盤に対する事故から住宅というお客様の大切な財産を守るため、地盤調査をお願いしています(調査費用別途)。
 

不同沈下とは…
地盤が家の重さに耐えきれずに沈下、四方の沈下量に差があるときに発生します。ひどくなると建具や窓の開閉ができなくなったり、壁・タイルのひび割れが起きたり、柱や床が傾斜して居住できなくなることもあります。

 

●地盤保証制度

地盤の不同沈下による建物の損害を保証するものです。住宅の原状回復のための補修費用、ならびに補修工事期間に必要とされる仮住居とその費用を、一保証対象物件、一事故につき最高5,000万円まで、お引き渡し日より生涯(10年更新型)保証します。なお、下記条件を満たしている物件が対象となります。  

 

保証条件
* 当社において注文建築された木造住宅。
(木造住宅以外の建物は別途契約となります。)
* 施工前に地盤調査をJHS(ジャパンホームシールド(株))へ依頼された住宅
* 地盤調査のデータ解析により提案された基礎工事または地盤改良工事を施工された物件
(保証免責事由詳細は保証書を参照)


 

長期10年保証

建物の引き渡し日から10年間の品質保証をします。

 

●安心の長期10年保証
当社では、基本構造については長期10年間の保証を、その他については各部位ごとに1、2年または5年の保証期間を定めて、その品質の保証を行っています。
 
※引渡日から保証期間(日数換算)の対象となりますが、引き渡しの際の残金精算が済んでいない場合はアフターメンテナンスは致しかねます。


建設工事総合補償(TH工事総合補償制度)

当社は建設工事総合補償保険に加入しており、万が一、工事が原因のトラブルが発生した場合でもお客様には決してご迷惑をおかけしません。工事中の事故・災害による損害や、施工が原因の引っ越し後の損害を補償できる体制をとっています。
 
1.建設工事保険
工事期間中に火災、台風、盗難、作業ミスなどの不測かつ突発的な事故によって、工事の目的物や工事用仮設物などに生じた物的損害を補償します。

2.動産総合保険
日本国内において資材倉庫等、工事現場外の建物内に保管中の資材が、火災、作業ミス、盗難、洪水、高潮等の水災等の偶然な事故で損害を受けた場合、補償します。

3.請負業者賠償責任保険
工事・作業に起因して、保険期間中に第3者の身体・生命を害したり財物を損壊したことについて、法律上の賠償責任を負担することにより被る損害をてん補限度額の範囲で補償します。


Jotoキソパッキング工法
( 蟻害損害賠償責任補償制度)


●蟻害損害賠償責任補償制度

Jotoキソパッキング工法を標準採用している設計・施工主体者が建設し提供する木造住宅等の物件に竣工後10年以内に蟻害が発症した場合、最高500万円を限度に賠償責任補償額の給付を補償致します。環境住宅株式会社は「蟻害損害賠償責任補償制度」登録事業所となっております。

※補償を継続するには中間検査の実施連絡が必要です。

(建物竣工後5年目〈竣工月を基準に前2ヶ月〜後ろ3ヶ月の計6ヶ月〉に中間検査の実施連絡を行って頂く必要があります)

 

●キソパッキング工法

基礎と土台の間にキソパッキンを所定の間隔で敷き込み、隙間から床下換気を行う工法です。

 

城東テクノ株式会社
ホームページ http://www.joto.com


 

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